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賃貸物件

04 インターネットを使った物件情報の集め方

【ネット検索5つのメリット】

 インターネットの普及に伴い、ネットを利用して物件探しを行う人が増えてきた。そのメリットとして、次の点を挙げる人が多い。

 第1点は、素早く物件検索ができること。「地域名」「価格」「広さ」「ペット可」などの希望条件を指定することで、それにフィットした物件を容易に検索することができる。

 第2点は、1件当たりの情報量が豊富であること。紙媒体では紙面上の制約などから情報量を抑えざるを得ない場合があるが、ネットではそうした制限が少ないので、間取り図や写真などの情報を多く盛り込むことが可能だ。

 第3点は、物件数が豊富であること。ネット上にはさまざまな物件検索サイトが存在している。各サイトを渡り歩くことで、大量の物件情報にふれることができる。

 第4点は、物件情報が新鮮であること。各サイトはおおむね毎日更新しているため、最新の物件情報を手に入れることができる。

 第5点は、全国の物件情報が見られること。紙媒体などでは「首都圏版」というように、特定の地域の物件情報に限られる面があるが、ネット上では全校津々浦々の物件情報が掲載されているので、転勤先等の物件情報を事前に知ることができる。

 なお、これらの物件情報は、基本的に無料で入手できるというメリットも挙げられる。

 

【各サイトの特徴を知って効率的な情報収集を】

 種類が多すぎて何を信じればいいか迷ってしまう物件検索サイトも、運営団体によって分類することができる。各サイトの特徴を知って、効率的な情報収集を心がけよう。

 

1.業界団体のサイト

 不動産流通業界には主要4団体があり、全国の不動産事業者約13万社のほぼ100%が、どれかの団体に所属している。各4団体は、独自に物件検索サイトを立ち上げ、会員が提供する物件検索を公開している。

 各団体は大手の不動産会社、中小の不動産会社というふうに会員構成が異なり、その特色はサイトにも反映されている。
 たとえば大手不動産会社が主体となって構成している(社)不動産流通経営協会(FRK)の「ホームナビ」では、仲介物件や賃貸物件のほか、会員会社が手がけた超高層マンションなど分譲住宅の物件情報も多数掲載されている。

 一方、中小不動産会社が主体となって構成している(社)全国宅地建物取引業協会(全宅連)の「ハトマークサイト」では、仲介物件や賃貸物件が中心だ。全国各地で営業している不動産会社の地域性豊かな物件情報を手に入れることができる。

 

2.公的機関が運営するサイト

 上記の主要4団体のサイトに掲載されている物件情報を統合したのが、国土交通省の外郭団体である(財)不動産流通近代化センターが運営する「不動産ジャパン」である。

 ’03年8月に発足した当初は、売買物件と賃貸物件を合わせて約20万件だったが、その後増え続け、将来的には100万件を目指す。掲載料は無料だ。
 公的機関が運営しているだけに、物件情報のほかにも、不動産取引や住まいに関する知識、不動産の取引動向をはじめ、法務省のホームページとリンクさせて関連法令も掲載。一般消費者だけでなく、宅建業者も役立つ情報を得ることが可能だ。また、取引にまつわるトラブルを未然に防止するために、サポートセンターを設け、一般相談を受け付けている。

 機会均等、平等な競争を基本に置いているため、規定の物件情報欄をベースにしており、特別枠を設けて特定の業者から広告を受け付けるということはない。

 

3.民間情報会社のサイト

 住宅情報誌を発行している情報会社やプロバイダーなどが独自に行っている。基本的に不動産会社から掲載料を取って運営されている。

 各サイトは自分たちの強みを生かした物件構成、編集力、企画力を工夫することで特色を出し、多彩だ。幅広く情報を集めているサイトがあれば、新規分譲マンションや首都圏の賃貸マンションを集中的に掲載しているものなど、特定の地域や物件情報に特化しているものも多い。

 期間限定で特集企画を組んでいるのも、民間サイトの特徴といえるだろう。<最寄り駅から徒歩5分以内の物件特集>など、住まい探しをしている人が興味を持ちそうな特集が目白押しだ。

 予告広告が掲載されているのも民間サイトの特徴だ。予告広告とは販売することは決まっているが、まだ企画段階にあり、分譲価格などの詳細が決定していない物件広告のこと。これらの情報は、業界団体サイトなどでは掲載しづらいが、民間サイトなら<先取り物件情報>などのネーミングで掲載されることが多い。

 

4.不動産会社のサイト

 不動産会社はそれぞれのホームページに、自社が供給している物件検索サイトを立ち上げている。また、複数の不動産会社が提携して、共同で運営しているサイトもある。

 前述した第三者が運営するサイトでは、レイアウトや情報項目などに制約があるため、載せきれない情報もある。その点、自社で作成しているサイトでは、そうした制約を受けないので、物件ごとのセールスポイントを余すことなく反映させることが可能だ。予告広告も掲載される。 また、その会社が行っている融資などのサポートシステム、アフターサービスなども知ることができる。

 

【効果的なサイトの活用方法】

 インターネットを活用して情報を集める場合、次の手順を踏むのがオーソドックスだろう。 まず、業界団体や民間のサイトを閲覧して幅広い物件情報を集める。次にお気に入りの物件が見つかれば、その物件情報を提供している不動産会社のホームページにアクセスする。これを何度か繰り返しているうちに、最新の物件流通の傾向や価格動向がだんだんと分かってくる。ときにはメール等で各社に問い合わせ、詳細な情報を得て、現地へ出向き、自分の目で確かめるというのがよいだろう。